電気自動車（EV）・プラグインハイブリッド車（PHV）と充電施設

豊田市では、次世代自動車である電気自動車（EV）・プラグインハイブリッド車（PHV）と太陽光発電システムの一体的な普及展開を図り、自然エネルギーで自動車が走る持続可能なまちづくりを目指します。

1　電気自動車（EV）・プラグインハイブリッド車（PHV）

（1）電気自動車とは

EVは外部から充電した電気を動力源とし、モーターにより走行する車です。ガソリンを使わないため、走行時のCO₂排出量はゼロです。

（2）プラグインハイブリッド車とは

PHVはガソリンエンジンに電気モーターを組み合わせ、短距離は電気（EV）で長距離はガソリンとの併用（HV）で走行が可能です。

2　充電施設

（1）太陽光充電施設の概要

屋根の上に乗っている太陽光パネルによって発電します。発電した電気をパワーコンディショナーの制御により車両へ充電を行います。また、余った電気は市役所や支所で利用しています。

（2）充電施設の配置

広大な市域において、HV走行が可能なPHVはもちろんのこと電気自動車（EV）でも安心して走行できるように、市街地を中心に、その周囲を囲むように地域核である各支所に充電施設を整備することで、直線距離で概ね10キロメートル間隔に充電施設が配置されています。
今後、民間事業者による充電施設の設置と合わせて、市内の至る所で充電が可能となり、EVやPHVの普及に貢献するものと考えています。

愛知県内の充電施設情報

関連情報サイト「あいちEV・PHVタウンホームページ」を参照ください。

（3）充電施設の一般開放

充電施設は公用車の駐車場所となっていますが、次世代自動車の普及促進及び充電施設の有効活用を図るため、公用車が駐車していない時間帯に限り、充電施設を一般開放しています。

1 設置箇所一覧

太陽光充電施設

箇所数	配置箇所	充電器の数	公用車の駐車
1	市役所南庁舎駐車場	2基	利用
2	市役所西庁舎駐車場	6基	利用
3	豊田市駅西	2基	利用
4	新豊田駅西駐車場	2基
5	上郷支所	1基
6	高岡支所	1基	利用
7	松平支所	1基	利用
8	高橋支所	1基
9	足助支所	1基	利用
10	藤岡支所	1基	利用

普通充電スタンド

箇所数	配置箇所	充電器の数	公用車の駐車
1	下山支所	1基	利用
2	稲武支所	1基	利用
3	旭支所	1基	利用
4	小原支所	1基	利用
5	猿投コミュニティセンター	1基
6	スカイホール豊田	1基
7	地域文化広場	1基
8	豊田市美術館	1基
9	竜神交流館	1基
10	豊田市和紙のふるさと	1基
11	若林交流館	1基
12	手作り工房山遊里（香恋の里）	1基
13	豊田市交通安全学習センター	1基
14	渡刈クリーンセンター	1基
15	石野交流館	1基
16	松平郷	1基
17	自然観察の森	1基
18	百年草	1基
19	平戸橋いこいの広場	1基
20	豊田市里山くらし体験館すげの里	1基
21	とよたエコフルタウン	2基
22	どんぐりの湯	1基

急速充電スタンド

箇所数	配置箇所	充電器の数	公用車の駐車
1	どんぐりの里　いなぶ	1基

2 利用方法

上表の「公用車の駐車」欄に「利用」と記載がある充電施設については公用車の駐車場として利用しています。公用車が駐車していない場合のみ利用できます。
また、充電施設に設置されたホワイトボードに公用車の帰着時間が記載されている場合は、帰着時間までの利用になります。
上表の「公用車の利用」欄に「利用」と記載がない充電施設については、空車時に施設の利用者に限り利用できます。
いずれの充電施設も事前予約はできません。

（注意）利用はEV・PHVに限ります。利用状況により、運用方法の変更を行う場合があります。
（注意）市役所公用車が駐車している場合、ご利用いただけません。

3 料金

令和2年2月3日（月曜日）～令和3年1月8日（金曜日）の期間限定で、「豊田市駅西太陽光充電施設」及び「とよたエコフルタウン普通充電スタンド」を有料にて運用する実証実験を実施します。

詳細は下記リンクをご確認ください。

• 新型の超小型普通充電器を活用した実証事業に伴う有料充電器の利用方法

その他の充電施設利用は無料（有料駐車場については駐車料金が必要）

4 対象

市が設置した33か所（42基）の充電器

5 開放時間

各充電施設は、設置している施設の営業（開庁・開館）時間内に限り利用できます。ただし、豊田市駅西及び新豊田駅西駐車場については、24時間利用できます。
なお、支所設置の太陽光充電施設の上限時間は2時間、その他太陽光充電施設及び普通充電スタンドの上限時間は3時間、急速充電スタンドの上限利用時間は、30分です。
上限を超えた長時間駐車の場合は、車両の撤去を行い、それに伴う経費を請求する場合があります。